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休職を繰り返すのはなぜ?再休職を防ぐための生活の土台づくりと復職前に確認したいこと


2026年10月21日

「また休職してしまった」「次に復職しても、また続かなかったらどうしよう」。休職を繰り返すと、自分を責める気持ちや、この先への不安が大きくなりやすいものです。

けれども、休職を繰り返すのは、あなたの努力が足りないからとは限りません。回復の途中で職場に戻っていたり、生活リズムや体力が戻りきっていなかったり、休職のきっかけになった負担がそのまま残っていたりと、繰り返しにつながりやすい理由があります。

この記事では、休職を繰り返しやすくなる理由、会社の休職制度で確認しておきたいこと、傷病手当金の支給期間、復職前に整えたい生活の土台と使える支援を、厚生労働省の手引きなどの公的な情報をもとに整理します。

役割

休職を繰り返してしまうのはあなただけではない

メンタルヘルスの不調で仕事を休む人は、決して少なくありません。厚生労働省の令和7年の調査では、過去1年間にメンタルヘルス不調により連続1か月以上休業した労働者がいた事業所の割合は10.8%でした。

厚生労働省と労働者健康安全機構が公表している「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」(以下、手引き)では、心の健康問題は再燃・再発することも少なくないため、復職後も再発予防に向けた慎重な対応が重要だとしています。うつ病などでは回復の過程でも状態に波があることや、病気による休業が多くの人にとって働くことへの自信を失わせる出来事であることにも触れています。

休職を繰り返したことは、「自分はだめだ」という証拠ではありません。前回の休職と復職を振り返り、何が足りなかったのかを整理することが、次の一歩につながります。

今つらさが強いときは、ひとりで抱え込まず、主治医や身近な人に相談してください。こころの健康相談統一ダイヤル(0570-064-556)に電話すると、電話をかけた所在地の都道府県・政令指定都市が実施している公的な相談窓口につながります。相談対応の曜日や時間は都道府県によって異なり、ナビダイヤルのため通話料がかかります。050で始まるIP電話からはつながらないため、その場合は各都道府県・政令指定都市の窓口に直接電話してください。

休職を繰り返しやすくなる理由

休職を繰り返す理由は人によって異なります。ここでは、繰り返しにつながりやすい5つの要因を紹介します。前回の復職を振り返りながら確認してみてください。

回復の途中で復職している

「早く戻らなければ」という焦りから、十分に回復する前に復職を急いでしまうことがあります。

手引きによると、主治医による復職可能の判断は、日常生活での病状の回復の程度をもとにしていることが多く、職場で求められる業務遂行能力まで回復しているとは限りません。家で落ち着いて過ごせることと、決まった時間に通勤して仕事を続けられることの間には、差があるのです。

また、復職の時点では、仕事をこなす力が病気の前の水準まで完全には戻っていないことも考慮する必要があるとされています。復職直後から以前と同じ量の仕事をこなそうとすると、負担が重なりやすくなります。

生活リズムや体力が戻りきっていない

休職中は、起きる時刻が遅くなったり、外出が減ったりしやすくなります。生活リズムや体力が戻りきらないまま復職すると、朝の通勤や日中の業務だけで疲れ切ってしまうことがあります。

手引きが示す復職判断の基準の例にも、適切な睡眠覚醒リズムが整っていること、昼間に眠気がないこと、作業による疲労が翌日までに十分回復することが含まれています。生活の土台は、復職の前提となる大切な条件です。

休職の原因になったストレスや働き方が変わっていない

業務量の多さや人間関係、仕事の進め方など、休職の原因になった負担がそのまま残っていると、復職後に同じ負担が再び発生しやすくなります。

手引きでは、復職は元の慣れた職場に戻ることを原則としつつ、異動などをきっかけに発症したケースでは、以前の職場に戻したり、ほかの職場への異動を考えたりしたほうがよい場合もあるとしています。職場の側で改善できることがないか、復職前に話し合っておくことも大切です。

一方で、「頼まれると断れない」「一人で抱え込んでしまう」といった自分の働き方のくせが、負担を大きくしている場合もあります。職場の環境と自分の働き方の両方を振り返ることが、繰り返しを防ぐ手がかりになります。

自分の不調のサインに気づきにくい

不調が始まるときには、眠りが浅くなる、朝起きるのがつらくなる、ミスが増えるなど、何らかの変化が出ていることがあります。しかし、忙しさの中ではそうしたサインを見過ごし、限界まで頑張ってしまいがちです。

手引きも、復職後は再燃・再発に早く気づき、すぐに対応することが欠かせないとしています。自分の不調のサインを知っておくことは、再休職を防ぐうえで大きな意味があります。

背景に発達の特性などがある場合

仕事の段取りや優先順位のつけ方、職場でのコミュニケーションなどの困りごとが、不調の背景にある場合もあります。発達障害は、年齢や環境によって目立つ症状が変わるとされています。就職や異動などで環境が変わったことをきっかけに、困りごとが表に出てくることもあるかもしれません。

ただし、困りごとがあるからといって、発達障害とは限りません。診断は医師が行うものです。気になる場合は、主治医に相談してみてください。大人の発達障害の特徴については、大人の発達障害の特徴とは?ASD・ADHD・LDの主な特性と気づいたときの相談先で詳しく解説しています。

会社の休職制度で確認しておきたいこと

休職の期間や、休職中・休職後の扱いは、法律で一律に決まっているわけではなく、勤務先の就業規則などで定められます。手引きでも、休業の最長期間などは、あらかじめ就業規則等に定めて周知しておくことが望ましいとされています。

休職を繰り返している場合は、前回の休職期間が今回の扱いに影響することもあります。復職前や再び休職する前に、次の3つを確認しておくと安心です。

休職期間の上限と「通算」の考え方

休職できる期間には、上限が設けられていることがあります。手引きでは、休業の最長(保障)期間に加えて、「クーリング期間」を定める場合についても触れています。クーリング期間とは、いったん復職した人が同じ理由で再び休業するときに、前回の休業期間を算入しないために必要な、復職から次の休業までの期間のことです。

手引きに掲載されている規程の例では、同一の私傷病による休業期間に上限を設けたうえで、復職後に一定の期間を超えて連続勤務した場合は、それ以前の休業期間を上限に算入しないとしています。つまり、この例では、復職して間もなく同じ理由で休職すると、前回の休職期間と合わせて数えられることになります。

これはあくまで一例で、内容は会社によって異なります。就業規則では、次の点を確認しておきましょう。

  • 休職できる期間の上限
  • 前回の休職期間と合わせて数える(通算する)決まりがあるか
  • 通算されないために必要な連続勤務の期間(クーリング期間)
  • どのような場合を「同じ理由」による休職とするか

休職期間が満了したときの扱い

休職期間の上限までに復職できなかった場合の扱いも、会社によって異なります。手引きでは、休業の最長(保障)期間が満了した後に雇用契約を解除する場合は、関係法令上の制約に留意して労使で十分に協議して決め、あらかじめ就業規則等に定めて周知しておくことが望ましいとしています。

休職を繰り返していると、残りの休職期間が短くなっている場合もあります。「いつまでに復職できないとどうなるのか」を人事・労務の担当者などに早めに確認しておくと、先の見通しを立てやすくなります。

復職と退職のどちらを選ぶかは、体調や生活の状況によって一人ひとり異なります。退職を考える場合の手続きやその後の生活については、休職から退職するときの手続きと伝え方|退職後のお金・保険と生活の立て直し方をご覧ください。

復職を判断する流れ

手引きでは、職場復帰の支援を次の5つのステップで進める流れが示されています。

  1. 病気休業開始及び休業中のケア
  2. 主治医による職場復帰可能の判断
  3. 職場復帰の可否の判断及び職場復帰支援プランの作成
  4. 最終的な職場復帰の決定
  5. 職場復帰後のフォローアップ

主治医が復職可能と判断した後も、産業医などが業務に必要な力の回復の程度を確認し、最終的には事業者が復職を決定します。会社によっては、正式な復職の前に試し出勤などの制度を設けていることもあります。

手引きは、計画に基づいて着実に職場復帰を進めることが、復職後に長く安定して働けることにつながるとしています。焦りから復職を急ぎたくなるときほど、この流れを一つずつ踏むことを意識してみてください。

傷病手当金は通算1年6か月

休職中の生活を支える制度の一つが、健康保険の傷病手当金です。業務外の病気やけがの療養のために仕事に就くことができず、給与の支払いがないときなど、4つの要件を満たす場合に支給されます。

支給期間は、支給を開始した日から通算して1年6か月です。協会けんぽは、この期間を同一の傷病について数えるとしています。令和4年1月1日からは支給期間が通算化され、途中で働いて支給されない期間があった場合は、その分を繰り越して受けられるようになりました。

休職を繰り返している方が知っておきたいのは、同じ病気で再び休職した場合、前回までに支給された期間と合わせて1年6か月が上限になるという点です。残りの支給期間は、加入している健康保険に問い合わせて確認しておくと安心です。健康保険組合や共済組合に加入している方は、付加給付の有無や手続きが異なる場合があるため、加入先に確認してください。

傷病手当金の条件や金額の計算方法、申請の流れは、休職手当(傷病手当金)とは?もらえる条件・金額の計算・期間と申請方法を解説で詳しく解説しています。

再休職を防ぐために整えたい生活の土台

手引きの復職判断の基準の例には、通勤、決まった時間の勤務、睡眠覚醒リズムなど、生活の土台に関わる項目が多く含まれています。ここでは、再休職を防ぐ対策として、復職の前から少しずつ整えておきたいことを紹介します。進め方や負荷のかけ方は、主治医と相談しながら決めてください。

起きる時刻と寝る時刻をそろえる

まずは、毎日同じ時刻に起きることから始めてみましょう。起きる時刻がそろうと、食事や活動の時間も整いやすくなります。

目標にしたいのは、勤務日の出勤に間に合う時刻に起き、日中に強い眠気が出ない状態です。先に紹介した手引きの判断基準の例(睡眠覚醒リズムと昼間の眠気)とも重なる目安です。

手引きは、復職後に短時間勤務を取り入れる場合も、生活リズムを整える観点から、始業時間を遅らせるより終業時間を早めるほうが望ましいとしています。朝の時間に合わせてリズムを作っておくことが、復職後の働き方にもつながります。

起床・就寝の時刻や日中の過ごし方を記録して自分の状態を把握し、主治医や支援者と共有する方法もあります。生活リズムが乱れる原因と整え方は、障害があると生活リズムが乱れやすい?原因と整え方を専門スタッフが解説でも紹介しています。

通勤を想定して体力を戻す

復職すると、毎朝の通勤そのものが負担になります。手引きの判断基準の例には、通勤時間帯に一人で安全に通勤できることが含まれています。

手引きでは、職場復帰の前に、自宅から職場の近くまで通常の出勤経路で移動し、職場付近で一定時間を過ごしてから帰宅する「通勤訓練」も、試し出勤制度などの例として紹介されています。散歩などの軽い外出から始めて、少しずつ通勤に近い形に近づけていくとよいでしょう。

日中に活動する時間を少しずつ延ばす

朝起きられるようになったら、日中に活動する時間を少しずつ延ばしていきます。手引きの判断基準の例では、読書やコンピュータ作業、軽い運動など業務に必要な作業ができることや、作業による疲労が翌日までに十分回復することが挙げられています。

手引きには、勤務時間と同じ時間帯に図書館などで過ごす「模擬出勤」の例もあります。いきなり長時間の活動を目指すのではなく、その日の疲れが翌日に残っていないかを確かめながら、時間や内容を段階的に増やしていくことが大切です。

ストレスへの対処法を身につける

休職の原因になったストレスを、完全になくすのは難しい場合もあります。そのため、ストレスを感じたときにどう対処するかを身につけておくことが大切です。

たとえば、ストレスを感じやすい場面を振り返る、考え方のくせに気づく、困ったときに早めに相談する練習をする、といった取り組みがあります。埼玉障害者職業センターのリワーク支援でも、再発・再休職の予防に役立つ知識を学ぶ講座の例として、ストレス対処講座が挙げられています。

ひとりで取り組むのが難しい場合は、後で紹介するリワークや自立訓練(生活訓練)などの支援を利用するのも一つの方法です。

不調のサインと対処を書き出しておく

前回の休職の前に、どのような変化があったかを振り返ってみましょう。たとえば「寝つきが悪くなった」「朝起きられない日が増えた」「ミスが続いた」「人と話すのがおっくうになった」などです。

サインを書き出したら、それぞれに「サインが出たらどうするか」をあわせて決めておきます。仕事の量を相談する、早めに休む、受診の予定を早めるなど、具体的な行動にしておくと、実際に不調が出たときに動きやすくなります。

ご自身が納得できる範囲で、家族や職場の上司、産業医などと共有しておくと、周りも変化に気づいて声をかけやすくなります。

復職前に確認したいこと

復職の時期が近づいたら、手引きの判断基準の例をもとに、今の状態を確認してみましょう。確認のポイントは次のとおりです。

  • 働きたいという気持ちが十分にあるか
  • 通勤時間帯に一人で安全に通勤できるか
  • 決まった勤務日・勤務時間に、働くことを継続できそうか
  • 読書やパソコン作業など、業務に必要な作業ができるか
  • 作業の疲れが翌日までに十分回復するか
  • 睡眠のリズムが整い、昼間に眠気がないか
  • 業務に必要な注意力・集中力が回復しているか

これらはあくまで目安です。すべてに当てはまれば必ず再休職しないというものではなく、復職できるかどうかは個々のケースに応じて総合的に判断されます。

あわせて、職場で受けられる配慮も確認しておきましょう。手引きでは、復職後の就業上の配慮の例として、短時間勤務、軽作業や定型業務への従事、残業・深夜業務の禁止、出張の制限などが挙げられています。どのような配慮を受けられるかは会社によって異なるため、復職前の面談などで話し合っておくと安心です。

主治医に、職場で求められる仕事の内容を伝えておくことも大切です。手引きでは、主治医にあらかじめ職場で必要とされる業務遂行能力などの情報を提供したうえで、復職に関する意見を出してもらうことが望ましいとしています。

再休職を防ぐために使える支援

自分だけで生活の土台を整えるのが難しいときは、外部の支援を利用する方法があります。復職に向けた支援は「リワーク」と呼ばれ、医療機関・地域障害者職業センター・職場で行うものが代表的ですが、自立訓練(生活訓練)や就労移行支援といった障害福祉サービスでもリワークを受けることができます。ただし、休職中に障害福祉サービスを利用するには要件があります(詳しくは後ほど説明します)。

医療機関や地域障害者職業センターのリワーク

民間の医療機関などでは、「復職支援プログラム」「リワークプログラム」「デイケア」などの名称で、有料で復職への支援を行っている場合があります。手引きは、こうした機関が提供するサービスの内容や目標は多様であるとしています。

地域障害者職業センターは、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構(JEED)の機関で、各都道府県にあります。埼玉障害者職業センターのリワーク支援は、うつ病など精神障害により休職している本人と、休職者を雇用する事業主を対象に、主治医の協力を得ながら職場復帰を目指す支援です。生活リズムづくり、再発・再休職の予防に向けたセルフケアの習得、コミュニケーションスキルの再確認などに取り組みます。

なお、同センターでは、国・地方公共団体・特定独立行政法人に勤める方は支援の対象外であることや、リワーク支援では復職できるかどうかの判定は行っていないことが案内されています。説明会への参加から支援の終了までは、6か月間が目安とされています。

リワークの期間の目安はリワークの期間はどのくらい?で、リワークの種類や内容はリワークとは?復職を支えるプログラムの種類・内容・利用の流れを解説で詳しく紹介しています。

職場の復職支援

会社によっては、職場復帰支援プログラムを定め、復職する人ごとに職場復帰支援プランを作って支援しています。プランでは、復職日、上司による就業上の配慮、配置転換などの人事上の対応、フォローアップの方法などが検討されます。

産業医との面談や試し出勤制度など、勤務先で利用できる仕組みを人事担当者に確認してみましょう。産業医が選任されていない50人未満の事業場では、地域産業保健センターなどの外部の機関を活用しながら検討を進めることが示されています。

職場で行われる復職支援の内容は、職場復帰支援とは?で詳しく解説しています。

自立訓練(生活訓練)でのリワーク

自立訓練(生活訓練)は、障害福祉サービスの一つです。生活リズムを整えたり、対人関係のスキルを身につけたりと、自立した日常生活や社会生活を営むための生活の土台をつくる訓練を行います。標準的な利用期間は2年間です(長期間入院していた方などは3年間)。

自立訓練(生活訓練)は、休職中にも復職支援として利用できる場合がありますが、次の3つの要件をすべて満たすことが確認できた場合に限られます。

  1. 勤務先の企業や、地域の就労支援機関・医療機関などによる復職支援が見込めない、または難しい
  2. 本人が復職を希望し、企業と、休職の診断をした主治医が、障害福祉サービスによる復職支援を受けて復職することが適当と判断している
  3. 障害福祉サービスを利用することで、より効果的かつ確実に復職につながると市区町村が判断している

要件の確認には、勤務先の企業、休職の診断をした主治医、相談支援事業所がそれぞれ作成する書類が必要です。「セルフプラン」の場合は、相談支援事業所の書類に代えて申請者本人が同様の書類を作成し、市区町村が地域の就労支援機関や医療機関による復職支援の実施状況などを調べたうえで判断します。就労移行支援などの就労系障害福祉サービスを休職中に利用する場合も、同じ要件が求められます。「休職中なら誰でも通える」というわけではない点に注意してください。

また、障害福祉サービスを利用するには、支給決定の対象となる障害者であることの確認が必要です。精神障害の場合は、精神障害者保健福祉手帳のほか、自立支援医療受給者証(精神通院医療)や医師の診断書などで確認されます。

退職後に利用する場合は、通常の手続きで申し込みます。さいたま市では、お住まいの区の支援課に申請すると障害福祉サービス受給者証が発行され、その後、サービス事業者と契約して利用を始めます。申請の窓口や必要なものは、お住まいの市区町村や本人の状況によって異なるため、事前に窓口で確認してください。

メルディアライフネスト浦和の支援

メルディアライフネスト浦和は、さいたま市浦和区にある自立訓練(生活訓練)の事業所です。2年間の利用期間の中で、就職や進学に向かうための生活力を身につけることを原則としています。メルディアトータルサポート上野のノウハウを活かし、自立訓練の枠組みの中で就職活動のサポートまで一貫して行えるのが特長で、進路先には復職(リワーク)も含まれます。

再休職を防ぐために大切な「生活の土台」と「症状への対処法」を、次のような仕組みで一緒に整えていきます。

まず、独自の評価指標であるEQS(生活能力評価)で、「心のしなやかさ」「コミュニケーション能力」「困難に立ち向かう力」の3つの軸から今の状態を評価します。休職を繰り返さないためには、ストレスのかかる場面との向き合い方が大切になるため、「困難に立ち向かう力」の状態を知っておくことも一つの手がかりになります。

EQSの結果をもとに進めるのが、マンツーマンのオーダーメイドプログラム「S.I.P(Self-Insight Program)」です。S.I.Pは、自己理解を深めながら豊かな社会生活に向けて症状への対処法を身につけていくプログラムで、10のプログラムから必要なものを選び、組み合わせを変えながら進めます。前回の休職を振り返り、自分に合った対処法を考えることにも取り組めます。

メルディアライフネスト浦和の10のプログラムは、次のとおりです。

  1. ライフプログラム:生活全般を整えるための基礎プログラム
  2. ライフシミュレーショントレーニング:実際の生活場面を想定した実践練習
  3. SST(ソーシャルスキルトレーニング):対人関係スキルの段階的習得
  4. 集団認知行動療法:思考の偏りに気づき、行動を変えていくグループワーク
  5. コネクトプログラム:遊びを通して他者とのコミュニケーションを学ぶプログラム
  6. グループワーク:少人数で1つのテーマについて話し合い、結論を導き出す練習
  7. クリエイティブタイム:絵・音楽・手作業などを通じた自己表現と達成感の獲得
  8. フィジカルプログラム:軽運動を通じた体調管理と気分の切り替え
  9. ITスキル:基本操作、Officeソフトの習得などを目指したPCスキルアップ講座
  10. CSP(e-learning):社会生活を円滑に送る上で役に立つ情報の個別学習プログラム

なかでも、生活全般を整える基礎となる「ライフプログラム」、軽運動を通じて体調管理と気分の切り替えを図る「フィジカルプログラム」、思考の偏りに気づいて行動を変えていく「集団認知行動療法」では、生活リズム・体力・ストレスへの対処という、再休職を防ぐための生活の土台づくりに取り組めます。

1日のスケジュールの例は、次のとおりです。

時間 内容
10:00〜10:10 通所・朝礼
10:10〜12:00 午前のプログラム(生活スキル・SST等)
12:00〜13:00 昼休憩
13:00〜15:00 午後のプログラム(個別作業・ITスキル等)
15:00〜15:30 振り返り・帰宅

スケジュールは個別支援計画に応じて調整できます。決まった時間に通所して1日を過ごすことは、復職後の通勤や勤務を見据えた生活リズムづくりの練習にもなります。

個別支援計画はおおむね3か月ごとに見直し、体調や状況の変化に合わせて柔軟に修正します。看護師・臨床心理士・精神保健福祉士・社会福祉士などの専門資格をもつスタッフが、体調面と生活面の両方から支えます。退職後に再就職を目指す方で、就職までにもっとトレーニングを積みたい方は、グループ内のメルディアトータルサポートへスムーズに支援情報を引き継げます。

なお、休職中の方が利用する場合は、前述の3つの要件を満たす必要があります。利用できるかどうかも含めて、まずはお気軽にご相談ください。

よくある質問

Q. 休職を繰り返すと、会社を辞めなければならないのですか?

A. 一律に決まっているわけではありません。休職期間の上限や満了したときの扱いは、勤務先の就業規則などで定められています。前回の休職期間と通算されるかどうかも含めて確認し、わからない点は人事担当者に相談してみましょう。

Q. 2回目の休職でも、傷病手当金は受け取れますか?

A. 要件を満たせば受け取れる可能性がありますが、同一の傷病については支給を開始した日から通算して1年6か月が上限です。同じ傷病にあたるかどうかも含め、加入している健康保険に確認してください。

Q. 休職中でも自立訓練(生活訓練)に通えますか?

A. 3つの要件をすべて満たすことが確認できた場合に限り、利用できます。確認には、企業・主治医・相談支援事業所(セルフプランの場合は申請者本人)が作成する書類が使われます。まずは主治医や勤務先、お住まいの市区町村の障害福祉の窓口に相談してみてください。

Q. 復職のタイミングは誰が決めるのですか?

A. 主治医が復職可能と判断した後、産業医などの意見も踏まえて、最終的には会社(事業者)が決定します。手引きでは、本人の希望だけで職場復帰支援プランを決めることが、円滑な職場復帰につながるとは限らないとされています。

まとめ

休職を繰り返してしまうのは、本人の努力不足だけが理由ではありません。回復の途中での復職、戻りきっていない生活リズムや体力、変わっていない職場の負担、気づきにくい不調のサインなど、繰り返しにつながる要因があります。

再休職を防ぐために、次のことを押さえておきましょう。

  • 就業規則で、休職期間の上限・通算の決まり・満了時の扱いを確認する
  • 傷病手当金は、同一の傷病について通算1年6か月が上限であることを知っておく
  • 起きる時刻、通勤を想定した体力、日中の活動時間など、生活の土台を少しずつ整える
  • 不調のサインと対処を書き出し、信頼できる人と共有する
  • ひとりで難しいときは、リワークや自立訓練(生活訓練)などの支援を検討する

メルディアライフネスト浦和では、EQSやS.I.P、10のプログラムを通じて、再休職を防ぐための生活の土台づくりを一緒に進めます。休職中の方の利用には要件がありますので、まずはお気軽にご相談ください。

メルディアライフネスト浦和では見学・無料相談を受付中です。お気軽にお問い合わせください。

お問い合わせ:https://mlda.jp/mlninquiry/

この記事はメルディアライフネスト浦和のスタッフが監修しています。

出典一覧

※1 厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査(実態調査)結果の概要(事業所調査)」

  https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/r07-46-50_kekka-gaiyo01.pdf

※2 厚生労働省・独立行政法人労働者健康安全機構「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」

  https://www.mhlw.go.jp/content/000561013.pdf

※3 厚生労働省「電話相談」(自殺対策)

  https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/soudan_tel.html

※4 国立障害者リハビリテーションセンター 発達障害情報・支援センター「発達障害とは」

  https://www.rehab.go.jp/ddis/understand/whatsdd/

※5 全国健康保険協会「傷病手当金」

  https://www.kyoukaikenpo.or.jp/benefit/injury_and_sickness_allowance/index.html

※6 全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき(傷病手当金)|よくあるご質問」

  https://www.kyoukaikenpo.or.jp/faq/benefit/002/index.html

※7 厚生労働省「令和4年1月1日から健康保険の傷病手当金の支給期間が通算化されます」

  https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_22308.html

※8 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 埼玉障害者職業センター「障害のある方へのサービス」

  https://www.jeed.go.jp/location/chiiki/saitama/11_saitama_service1.html

※9 厚生労働省「自立訓練に係る報酬・基準について≪論点等≫」(障害福祉サービス等報酬改定検討チーム 第40回 資料4)

  https://www.mhlw.go.jp/content/12401000/001159439.pdf

※10 厚生労働省「令和6年度障害福祉サービス等報酬改定等に関するQ&A VOL.1」(問52・問54)

  https://www.mhlw.go.jp/content/001260473.pdf

※11 さいたま市「障害福祉サービス等を利用するにはどうしたらよいですか。」(よくある質問)

  https://www.city.saitama.lg.jp/faq/001/002/003/p110336.html

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