障害者の就職はなぜ難しい？その理由と就職を成功させる7つのポイントを解説

2026年08月3日

「障害があると就職は難しいのではないか」——そう感じて、一歩を踏み出せずにいる方は少なくありません。実際、就職活動でうまくいかない経験が重なると、不安はさらに大きくなります。しかし、難しいと言われる理由を正しく理解し、必要な準備と支援を組み合わせれば、道は着実に開けていきます。この記事では、障害者の就職が難しいとされる背景を最新のデータで整理したうえで、就職を成功させるための具体的なポイントと、頼れる支援機関や制度をわかりやすく解説します。

障害者の就職は本当に難しい？まず知っておきたい現状

「難しい」という言葉が先行しがちですが、まずは客観的な事実を確認することが大切です。感覚だけで判断せず、実際の数字を見てみましょう。

障害者の就職率・就職件数の実際（最新データ）

厚生労働省の発表によると、令和7年度にハローワークを通じて就職した障害者の件数は115,178件でした。ここで注意したいのは、この数字が前年度と比べて0.4％の減少である点です。過去最高を更新したのは就職件数ではなく、新規求職申込件数の278,136件（前年度比3.7％増）のほうです。「就職件数も過去最高」と紹介している情報も見かけますが、正しくは「働きたいと考えて動き出す人が過去最も多くなった一方で、就職に至った件数はわずかに減った」というのが令和7年度の実像です。

就職率（就職件数÷新規求職申込件数）は41.4％で、前年度より1.7ポイント下がりました。障害種別で見ると、就職率は身体障害者が36.3％、知的障害者が56.5％、精神障害者が40.3％と差があります。精神障害者の就職件数は66,580件で全体の半数以上を占めており、障害種別のなかで唯一、前年度より件数が増えています。数字の背景には、うつ病や発達障害などで働きづらさを抱えながらも、支援を受けて就職を目指す方が増えている実情があります。

一方、企業側の受け入れは着実に広がっています。民間企業に雇用されている障害者の数は70.5万人となり、22年連続で過去最高を更新しました。実雇用率（常用雇用労働者に占める障害者である労働者の割合）は2.41％、法定雇用率を達成している企業の割合は46.0％です（令和7年6月1日現在）。つまり「就職の受け皿そのものは広がっているが、求職者一人ひとりにとっては依然として簡単ではない」というのが実態です。難しさを感じるのは決してあなただけではなく、多くの人が同じ壁に向き合っています。

「難しい」と感じる人が多い背景

求職者が増えているにもかかわらず就職件数が伸び悩んだ理由について、厚生労働省は、就労継続支援A型事業所への就職件数が前年度より減ったことなどの影響を挙げています。求人の総量が増えても、一人ひとりの希望や状態に合う受け入れ先が同じペースで増えるとは限らない、ということです。

これに加えて、体調や生活リズムが安定しないまま就職活動を始めてしまうケースがあること、そして「自分に合う仕事がわからない」という自己理解の難しさも、「難しい」という実感につながっています。体調に波がある場合、面接では好印象でも入社後に通勤や業務のペースが合わず、早期離職につながることもあります。

なお、ハローワークに届け出のあった障害者の解雇者数は、令和7年度は3,692人で、大幅に増加した前年度（9,312人）から減少に転じました。数字は年度によって大きく動くため、一つの年の増減だけで悲観する必要はありません。次章では、就職が難しいと言われる主な理由をさらに具体的に見ていきます。

障害者の就職が難しいと言われる主な理由

難しさの正体を分解すると、対策すべきポイントが見えてきます。ここでは代表的な4つの要因を整理します。

求人・職種の選択肢に関する要因

障害者雇用枠の求人は年々増えているものの、職種や勤務地、労働条件が自分の希望と合致しないことがあります。特に、事務補助や軽作業など特定の職種に求人が集中する傾向があり、「やりたい仕事」と「応募できる求人」のあいだにギャップが生まれやすいのです。譲れない条件と譲ってもよい条件を整理し、優先順位をつけて選択肢を広げていく工夫が求められます。

障害の開示（オープン/クローズ）に関する悩み

就職活動では、障害を開示して働く「オープン就労」と、開示せずに働く「クローズ就労」のどちらを選ぶかという悩みが生じます。オープン就労では必要な配慮を受けやすい一方、求人数や職種が限られる場合があります。クローズ就労では選択肢が広がる反面、体調・健康管理面での配慮を受けにくくなります。

この選択が働き続けやすさに影響することは、公的な調査でも示されています。障害者職業総合センターが公共職業安定所の紹介で就職した方を追跡した調査（2017年公表）では、就職後1年時点の職場定着率は、障害者求人による就職が70.4％だったのに対し、一般求人で障害を開示した場合は49.9％、開示しなかった場合は30.8％でした。どちらが正解ということはありませんが、「長く働き続けたい」を優先するのであれば、配慮を得られる形を選ぶ意味は小さくないといえます。自分の状態と希望に合った選択をすることが重要です。

なお、発達障害の特性から仕事が続きにくいと感じている方は、発達障害があって仕事が続かないと悩んでいる方に向けた解説もあわせてご覧ください。

企業側・受け入れ体制に関する課題

企業によっては、障害のある社員を受け入れた経験が少なく、業務の切り出しや職場環境の調整に慣れていないことがあります。こうした受け入れ体制の差が、入社後の定着に影響することもあります。面接や職場見学の段階で、受け入れ体制や配慮の実績を確認しておくと、ミスマッチを防ぎやすくなります。入社後にどのような配慮を受けられるかを知るうえでは、職場で受けられる合理的配慮の考え方を押さえておくと役立ちます。

自己理解・体調管理が整っていないケース

意外に見落とされがちなのが、就職活動を始める前の「土台」の部分です。自分の障害特性を十分に理解できていなかったり、生活リズムや体調が安定していなかったりすると、選考がうまくいっても入社後に長く働き続けることが難しくなります。就職を「ゴール」ではなく「スタート」と捉え、その先で安定して働ける状態を整えておくことが、遠回りのようで実は最短の近道になります。うつ病などで休職し、復職を目指している方も同様で、うつからの復職に不安を感じている方に向けた解説で、段階を踏んだ準備の進め方を確認できます。

就職を成功させるための7つのポイント

ここからは、就職を成功させるために意識したい具体的な行動を7つに整理して紹介します。焦らず、できることから一つずつ取り組んでいきましょう。

① 自分の障害特性と得意・不得意を整理する

まず取り組みたいのが、自己理解を深めることです。自分がどんな場面で力を発揮でき、どんな状況で困りやすいのかを言葉にしておくと、仕事選びや面接での自己紹介、必要な配慮の説明がぐっとスムーズになります。「朝が苦手」「同時に複数のことを頼まれると混乱しやすい」といった具体的な形まで落とし込めると、後の④につながります。得意・不得意を客観的に把握することは、すべての就職準備の出発点になります。

② オープン就労・クローズ就労を理解して選ぶ

前章で触れたとおり、障害を開示するかどうかは大きな選択です。それぞれのメリットと留意点、そして定着率の違いを理解したうえで、自分の障害特性や希望する働き方に合わせて選びましょう。迷ったときは、支援機関の担当者など第三者に相談すると、自分では気づきにくい視点が得られます。

③ 生活リズム・体調の安定を先に整える

就職活動と並行して、あるいはその前段階として、生活リズムと体調を整えることはとても大切です。決まった時間に起きて活動し、通所や通勤に耐えられる体力をつけておくことで、働き始めてからの負担が大きく軽減されます。服薬や通院のペースを一定に保てているか、睡眠時間が安定しているかも、就職後の働きやすさを左右します。この「土台づくり」については、後ほど支援サービスの章で詳しく触れます。

④ 必要な配慮を言語化して伝える

オープン就労を選ぶ場合、自分に必要な配慮を具体的な言葉で伝えられることが重要です。「体調に波がある」という漠然とした表現ではなく、「週に一度、通院のための時間が必要」「静かな環境だと集中しやすい」など、企業が対応しやすい形で伝えると、合理的配慮を受けやすくなります。厚生労働省は合理的配慮の例として、精神障害のある方などに対して出退勤時刻や休暇について通院・体調に配慮することを挙げており、こうした配慮は障害者と事業主がよく話し合ったうえで決めるものとされています。

伝え方に迷うときは、厚生労働省の「就労パスポート」を活用する方法があります。これは、働くうえでの自分の特徴やアピールポイント、希望する配慮などを支援機関と一緒に整理し、事業主などにわかりやすく伝えるためのツールです。一人で言語化するのが難しくても、支援者と一緒なら形にしやすくなります。

⑤ 就労支援サービスを活用する

就職活動は一人で抱え込む必要はありません。ハローワークや就労支援機関、自立訓練などの福祉サービスを活用することで、専門家のサポートを受けながら準備を進められます。近年は就職前に自分に合った働き方を整理するための就労選択支援という新しい制度も始まっており、選択肢は広がっています。どんな支援があるかは後の章で詳しく紹介します。

⑥ 障害者雇用枠と一般枠の違いを知る

障害者雇用枠と一般枠には、それぞれ特徴があります。両者の違いや、利用するために必要な条件を理解したうえで応募先を検討すると、自分に合った働き方を選びやすくなります。次章で詳しく解説します。

⑦ 焦らず段階的にステップを踏む

就職は、早ければ良いというものではありません。生活の安定、自己理解、スキルの習得、就職活動と、必要なステップを一つずつ着実に踏んでいくことが、結果的に長く働ける就職につながります。焦りは禁物です。自分のペースで前に進みましょう。

障害者雇用枠とは？一般枠との違い

就職の選択肢を広げるうえで、障害者雇用枠の仕組みを理解しておくことは欠かせません。

障害者雇用率制度と法定雇用率（2026年7月改正に注意）

日本では、障害者雇用促進法に基づき、一定規模以上の企業に対して、従業員の一定割合以上の障害者を雇用することを義務づける「障害者雇用率制度」が設けられています。この割合を「法定雇用率」といいます。

2026年（令和8年）7月1日から、民間企業の法定雇用率は2.5％から2.7％に引き上げられました。あわせて、障害者を雇用する義務が生じる企業の規模も、常時雇用する労働者が40.0人以上から37.5人以上へと広がっています。国や地方公共団体は3.0％、都道府県などの教育委員会は2.9％です。この改正により、これまで雇用義務のなかった中小企業も新たに対象となるため、障害のある方にとっては就職のチャンスが広がる方向にあります。制度の全体像については、障害者雇用の仕組みについての解説もあわせてご覧ください。

障害者雇用枠で働くために必要な障害者手帳

意外と知られていないのが、障害者雇用枠を利用するための条件です。企業が雇用率に算定できる障害者は、身体障害者手帳1〜6級に該当する方、児童相談所などで知的障害者と判定された方、精神障害者保健福祉手帳の交付を受けている方とされています。そのため、障害者雇用枠での応募には、原則として障害者手帳が必要になります。

診断を受けていても手帳を取得していない場合は、まず手帳の申請から検討することになります。申請先は市区町村の障害福祉担当窓口で、判定の基準や必要書類は障害の種類によって異なります。なお、手帳を持たない発達障害のある方や難病のある方も、ハローワークでは「その他の障害者」として職業紹介の対象に含まれており、相談自体は手帳がなくても可能です。

障害者雇用枠のメリット・留意点

障害者雇用枠で働くメリットは、障害への理解がある環境で、必要な配慮を受けながら働きやすいことです。通院への配慮や業務内容の調整など、長く働き続けるためのサポートを受けやすい傾向があります。一方で、一般枠と比べて求人数や職種が限られる場合があること、給与水準が希望と合わないことがある点は留意しておく必要があります。

一般枠は求人数が多く職種の幅も広い一方で、障害への配慮を個別に交渉する必要があります。障害者雇用枠は、あらかじめ配慮を前提とした環境で働けるため、体調管理をしながら安定して働きたい方に向いています。どちらを選ぶかは、障害の状態や希望する働き方、キャリアの方向性を踏まえて総合的に判断しましょう。

就職に向けて頼れる支援機関・サービス

「一人で就職活動を進めるのは不安」という方のために、頼れる支援機関やサービスがあります。上手に活用しましょう。

ハローワーク・障害者就業・生活支援センター

ハローワークには障害者専門の窓口があり、求職登録を行うと、専門職員や職業相談員が障害の種類・程度に応じた職業相談や職業紹介、職場定着指導などを実施しています。求人の紹介だけでなく、就職後のフォローまで担っているのが特徴です。

障害者就業・生活支援センター（通称「なかぽつ」）は、雇用・保健・福祉・教育などの関係機関と連携し、身近な地域で就業面と生活面の両方を一体的に支援する機関で、令和8年4月1日時点で全国に340か所設置されています。「働きたいけれど生活面にも不安がある」という段階から相談できるのが強みです。まずはこうした公的な窓口に相談してみることが、就職への第一歩になります。

地域障害者職業センター・ジョブコーチ・トライアル雇用

就職への準備をより専門的に進めたい場合は、地域障害者職業センターがあります。ここでは職業評価、職業指導、職業準備訓練、職場適応援助といった専門的な職業リハビリテーションを受けられます。「自分にどんな仕事が向いているのかを客観的に見てほしい」というニーズに応えてくれる機関です。

就職後の不安が大きい方には、職場適応援助者（ジョブコーチ）による支援があります。ジョブコーチが職場に出向き、本人には作業の進め方や職場での関わり方を、事業主には障害特性を踏まえた仕事の教え方を助言することで、職場での課題を改善し定着を図る仕組みです。ジョブコーチには、地域障害者職業センターに所属する配置型、就労支援を行う社会福祉法人などに所属する訪問型、自社の従業員が担う企業在籍型の3つがあり、支援期間は標準で2〜4か月程度です。

また、いきなりの本採用に不安がある場合には、障害者トライアル雇用という選択肢もあります。原則3か月（精神障害のある方は原則6〜12か月）試行雇用することで、適性や能力を見極め、求職者と企業の相互理解を深める制度です。「働けるかどうか自信がない」という段階でも、段階的に確かめながら進められます。

就職の土台を整える「自立訓練（生活訓練）」という選択肢

前の章で「生活リズム・体調の安定を先に整える」ことの大切さに触れました。この土台づくりを専門的にサポートするのが、障害福祉サービスの一つである「自立訓練（生活訓練）」です。

自立訓練（生活訓練）は、地域生活を営むうえで生活能力の維持・向上等のために一定期間の訓練が必要な方を対象に、日常生活に必要な訓練や相談・助言を行うサービスです。標準利用期間は2年間で、長期間入院・入所していた方などの場合は3年間とされています。体調や生活リズムが整っていないまま就職活動を進めると、選考を突破できても入社後に働き続けることが難しくなりがちです。だからこそ、まず生活の基盤を整える自立訓練という選択肢が、遠回りに見えて確実な一歩になります。

北浦和にあるメルディアライフネスト浦和では、自立訓練（生活訓練）の枠組みの中で、生活の土台づくりから就職活動のサポートまで一貫して行うことが大きな特長です。一般的に「自立訓練を終えてから別のサービスへ」と考えられがちですが、メルディアライフネスト浦和では自立訓練単独で就職まで支援できる体制を整えており、2年間で就職や進学に向かうための生活力を身につけることを原則としています。

具体的には、独自の生活能力評価「EQS」で「心のしなやかさ」「コミュニケーション能力」「困難に立ち向かう力」の状態を可視化し、マンツーマンのオーダーメイドプログラム「S.I.P」で自己理解を深めながら、豊かな社会生活に向けて症状への対処法を身につけていきます。これは、成功のポイント①で挙げた「自分の障害特性と得意・不得意を整理する」ことに直結する取り組みです。

また、ポイント⑦の「焦らず段階的にステップを踏む」を形にしたのが、独自の「リービングネストプログラム」です。生活リズムを整える基礎ステージから、経験を重ねる体験ステージ、進路を探求する探求ステージ、進路に向けて歩みだす始動ステージへと、4つの段階を踏みながら就職・進学へ進んでいきます。今どの段階にいて次に何をすればよいかが見えることは、焦りや不安をやわらげることにもつながります。

支援体制の面でも、メルディアライフネスト浦和には看護師・臨床心理士・精神保健福祉士・社会福祉士という4つの専門資格を持つスタッフが在籍しており、体調面・心理面・生活面・制度面を多角的に支えられることが強みです。

なお、就職までにもっとトレーニングを積みたいという方には、グループ内の就労移行支援「メルディアトータルサポート」へスムーズに支援情報を引き継ぐこともできます。自立訓練で就職を目指すことを基本としつつ、必要に応じて次のステップへ移行できる柔軟さも、安心して取り組める理由の一つです。

就職はゴールではない　長く働き続けるための視点

就職活動の「難しさ」を考えるとき、あわせて知っておきたいのが就職後の定着です。就職はゴールではなくスタートであり、長く働き続けられて初めて「就職がうまくいった」といえるからです。

就職後1年時点の職場定着の実際

障害者職業総合センターの調査（2017年公表）によると、一般企業に就職した方の就職後1年時点の職場定着率は、身体障害60.8％、知的障害68.0％、精神障害49.3％、発達障害71.5％でした。就職後3か月時点ではそれぞれ77.8％、85.3％、69.9％、84.7％であり、時間の経過とともに離職が生じていることがわかります。

やや前の調査であり、その後の支援制度の拡充によって状況は変化していますが、「就職できるかどうか」と同じくらい「就職後に働き続けられるかどうか」が重要な課題であることは、今も変わりません。この数字は、就職活動の前に生活の土台を整えておくことの意味を裏づけているといえます。

定着を支える仕組みと、就職前にできる準備

就職後の定着を支える仕組みは複数あります。ハローワークを中心に福祉などの関係者がチームを組み、就職の準備段階から職場定着までを一貫して支援する「チーム支援」、前述のジョブコーチ支援、障害者就業・生活支援センターによる生活面を含む継続的な相談などです。就職して終わりではなく、働き始めてからも相談できる相手を確保しておくことが、定着の大きな支えになります。

そのうえで、就職前にできる準備として効果が大きいのが、生活リズムと体調の安定、そして自己理解の言語化です。決まった時間に通所して活動する習慣、疲れやストレスのサインに早く気づく力、必要な配慮を自分の言葉で説明できる状態——これらは就職活動の準備であると同時に、働き続けるための備えでもあります。

まとめ

令和7年度は新規求職申込件数が過去最高となる一方で、就職件数はわずかに減り、就職率も41.4％と前年度を下回りました。企業に雇用されている障害者は70.5万人と22年連続で過去最高を更新しており、受け皿は広がっているものの、「難しい」と感じるのは自然なことです。

しかし、難しさの理由を正しく理解し、①自己理解、②開示方法の選択、③生活の安定、④配慮の言語化、⑤支援の活用、⑥雇用枠の理解、⑦段階的なステップという7つのポイントを一つずつ押さえていけば、道は開けていきます。2026年7月からの法定雇用率2.7％への引き上げは、その追い風にもなります。

特に、就職活動の前に生活リズムや体調という「土台」を整えることは、長く働き続けるうえで欠かせません。その土台づくりを専門的に支えるのが自立訓練（生活訓練）です。一人で抱え込まず、ハローワークや障害者就業・生活支援センター、地域障害者職業センター、自立訓練などの力を借りながら、自分のペースで前へ進んでいきましょう。

メルディアライフネスト浦和では見学・無料相談を受付中です。お気軽にお問い合わせください。

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この記事はメルディアライフネスト浦和のスタッフが監修しています。